メタンハイドレートからのガス採掘成功 [ニュース]
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メタンハイドレートとは、メタンを中心にして周囲を水分子が囲んだ形になっている包接水和物である。
低温かつ高圧の条件下で、水分子は立体の網状構造を作り、内部の隙間にメタン分子が入り込み氷状の結晶になっている。
メタンは、石油や石炭に比べ燃焼時の二酸化炭素排出量がおよそ半分になる。
地球温暖化対策としても有効な新エネルギー源であるとされる。
メタンハイドレートは現時点では商業化されていない。
化石燃料の一種であるため、再生可能エネルギーには含まれない。
「燃える氷」からガス生産に成功、世界初－企業株価は急騰
政府は「燃える氷」ともいわれる資源メタンハイドレートからの、
海上での天然ガス生産に世界で初めて成功した。
試験を行っていた経済産業省所管の独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）は
3月12日午前９時30分ごろにメタンガスの生産を確認した、と発表した。
これを受けて、関連企業の株価は急騰した。
ＪＯＧＭＥＣは１月から、産業技術総合研究所、石油資源開発と共同で
１月から愛知県沖約80キロメートルの海域で試験の準備に取り組んでいた。
メタンハイドレートは、天然ガスの主要な成分であるメタンを水の分子が取り囲んだ物質で、
低温で高圧の海底下や凍土下に存在する。
ＪＯＧＭＥＣは、この周辺海域に日本の年間ガス消費量の約14年分相当のメタンハイドレートが存在すると試算しており
政府は2018年度の商業化を目指している。
12日午前５時40分ごろに開始された試験では水深1000メートルの海底からさらに約300メートル下にあるシャーベット状のメタンハイドレート層を、海底下でガスと水に分解。
深海掘削船「ちきゅう」が減圧法と呼ばれる方法でガスを海上まで吸い上げて生産を確認した。
ＪＯＧＭＥＣは３月末までガス生産を継続することを予定している。
生産に成功したとの発表を受け、石油資源開発の株価は一時前日比15％高の4560円まで急騰。
このほか、同社から掘削工事を請け負った国内唯一の海洋掘削専門会社、
日本海洋掘削の株価もストップ高となり上場来高値の6480円で取引を終えた。
日本近海に100年分
エネルギー経済研究所石油ガスユニットの森田裕二研究理事は、
「日本近海には日本の天然ガス消費量の100年分相当があるとも言われている。
この数字には、去年あることが分かった日本海側のメタンハイドレートが含まれていない」
と指摘し、「今後もいろいろと調べていくと、
日本周辺の海域のいろいろな場所で見つかる可能性はある」と期待感を示した。
東日本大震災から２年がたち、日本を取り巻くエネルギーの状況は一変した。
原発の停止が長期化したことで液化天然ガスや石炭、
原油、重油など火力発電用燃料の調達コストは大きく膨らみ経済に重くのしかかった。
財務省の貿易統計では、10年には3兆4718億円だった日本の液化天然ガス（ＬＮＧ）の輸入額は12年に６兆14億円まで上昇。
１月には過去最大の貿易赤字を記録、３か月連続の経常赤字となっている。
日本版シェールガス革命となるか
輸入を少しでも減らすことができるような自国内でのエネルギー資源の確保は日本にとって悲願のプロジェクトだ。
しかし、森田氏は「日本版シェールガス革命との声もあるし、そうなればいいなとは思うが、過大な期待は禁物」と注意を促す。
減圧法という技術自体は、日本とカナダが共同で08年に行った試験でも実証済み。
カナダの陸上の永久凍土層にあるメタンハイドレートからガス生産に成功している。
森田氏は「短い時間であればガスを取り出せても、これが商業生産できるような継続的な生産を保証するものではない」との見方を示した。
一方で、生産に必要なコストについては、実用化までにある程度減らすことは可能とみており「それほど問題になるとは考えていない」とも話した。
燃える氷とも呼ばれるメタンハイドレートですが、日本の埋蔵量は、
1996年の時点でわかっているだけでも、天然ガス換算で7.35兆m3
（日本で消費される天然ガスの約96年分）以上と推計されている。
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メタンハイドレートとは、メタンを中心にして周囲を水分子が囲んだ形になっている包接水和物である。
低温かつ高圧の条件下で、水分子は立体の網状構造を作り、内部の隙間にメタン分子が入り込み氷状の結晶になっている。
メタンは、石油や石炭に比べ燃焼時の二酸化炭素排出量がおよそ半分になる。
地球温暖化対策としても有効な新エネルギー源であるとされる。
メタンハイドレートは現時点では商業化されていない。
化石燃料の一種であるため、再生可能エネルギーには含まれない。
「燃える氷」からガス生産に成功、世界初－企業株価は急騰
政府は「燃える氷」ともいわれる資源メタンハイドレートからの、
海上での天然ガス生産に世界で初めて成功した。
試験を行っていた経済産業省所管の独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）は
3月12日午前９時30分ごろにメタンガスの生産を確認した、と発表した。
これを受けて、関連企業の株価は急騰した。
ＪＯＧＭＥＣは１月から、産業技術総合研究所、石油資源開発と共同で
１月から愛知県沖約80キロメートルの海域で試験の準備に取り組んでいた。
メタンハイドレートは、天然ガスの主要な成分であるメタンを水の分子が取り囲んだ物質で、
低温で高圧の海底下や凍土下に存在する。
ＪＯＧＭＥＣは、この周辺海域に日本の年間ガス消費量の約14年分相当のメタンハイドレートが存在すると試算しており
政府は2018年度の商業化を目指している。
12日午前５時40分ごろに開始された試験では水深1000メートルの海底からさらに約300メートル下にあるシャーベット状のメタンハイドレート層を、海底下でガスと水に分解。
深海掘削船「ちきゅう」が減圧法と呼ばれる方法でガスを海上まで吸い上げて生産を確認した。
ＪＯＧＭＥＣは３月末までガス生産を継続することを予定している。
生産に成功したとの発表を受け、石油資源開発の株価は一時前日比15％高の4560円まで急騰。
このほか、同社から掘削工事を請け負った国内唯一の海洋掘削専門会社、
日本海洋掘削の株価もストップ高となり上場来高値の6480円で取引を終えた。
日本近海に100年分
エネルギー経済研究所石油ガスユニットの森田裕二研究理事は、
「日本近海には日本の天然ガス消費量の100年分相当があるとも言われている。
この数字には、去年あることが分かった日本海側のメタンハイドレートが含まれていない」
と指摘し、「今後もいろいろと調べていくと、
日本周辺の海域のいろいろな場所で見つかる可能性はある」と期待感を示した。
東日本大震災から２年がたち、日本を取り巻くエネルギーの状況は一変した。
原発の停止が長期化したことで液化天然ガスや石炭、
原油、重油など火力発電用燃料の調達コストは大きく膨らみ経済に重くのしかかった。
財務省の貿易統計では、10年には3兆4718億円だった日本の液化天然ガス（ＬＮＧ）の輸入額は12年に６兆14億円まで上昇。
１月には過去最大の貿易赤字を記録、３か月連続の経常赤字となっている。
日本版シェールガス革命となるか
輸入を少しでも減らすことができるような自国内でのエネルギー資源の確保は日本にとって悲願のプロジェクトだ。
しかし、森田氏は「日本版シェールガス革命との声もあるし、そうなればいいなとは思うが、過大な期待は禁物」と注意を促す。
減圧法という技術自体は、日本とカナダが共同で08年に行った試験でも実証済み。
カナダの陸上の永久凍土層にあるメタンハイドレートからガス生産に成功している。
森田氏は「短い時間であればガスを取り出せても、これが商業生産できるような継続的な生産を保証するものではない」との見方を示した。
一方で、生産に必要なコストについては、実用化までにある程度減らすことは可能とみており「それほど問題になるとは考えていない」とも話した。
燃える氷とも呼ばれるメタンハイドレートですが、日本の埋蔵量は、
1996年の時点でわかっているだけでも、天然ガス換算で7.35兆m3
（日本で消費される天然ガスの約96年分）以上と推計されている。
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